中央クリニック

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中央クリニックは特定不妊治療費助成事業指定医療機関です。
お住まいの地域によって助成内容などが異なりますので、詳しくはお住まいの県・市町村のホームページ等をご覧下さい。
なお、当クリニックは栃木県や茨城県以外の地域にお住まいの方でも助成を受けていただくことができます。
詳しくは、窓口またはお電話にてお問合せください。

不妊でお悩みの方へ

埼玉県からのご案内

クリニックまでのアクセス方法

Central Clinic

  • ■電車の場合

    JR宇都宮線 自治医大駅から徒歩15分

    ■おクルマの場合

    国道4号線「笹原」、または新国道4号バイパス「薬師寺」を自治医大方面に向かってください。
    自治医大東側となります。

  • ■電車の場合

    宇都宮市の中心部・東武宇都宮駅から徒歩5分。
    宇都宮総合福祉センター南側。

    ■おクルマの場合

    市営中央駐車場をご利用ください。

  • 中央クリニック
  • 宇都宮中央クリニック

中央クリニック

JR宇都宮線(東北本線)自治医大駅より徒歩約15分

〒329-0431 栃木県下野市薬師寺3154

TEL.0285-40-1121 FAX.0285-44-9562

宇都宮中央クリニック

東武宇都宮駅から徒歩5分、宇都宮市総合福祉センター南になります。

※おクルマでお越しの患者さまは、市営中央駐車場をご利用ください。

〒320-0806 宇都宮市中央1丁目7-1

TEL 028-636-1121(代) FAX 028-639-2566

助成金

Central Clinic

埼玉県(さいたま市、川越市を除く)で不妊に悩む方への特定支援事業

当サイトに掲載されている各種情報は、できるだけ正確なものを掲載するように努めておりますが、情報内容を保証するものではありません。

埼玉県の不妊治療費助成事業の内容は、『埼玉県不妊治療費助成事業のご案内』をご覧ください。

また、当サイトのご利用によって生じたあらゆる損害に関して、当サイトの運営者は一切の責任を負いません。

中央クリニックは栃木県知事が指定している医療機関であり、埼玉県の助成対象医療機関でもあります。

  • 妻の年齢による助成回数の設定

    初めて助成を受ける方(通算1回目)は、妻の治療開始時の年齢により助成を受けられる通算回数が異なります。

    • 注1) 「1年度」とは、当年4月1日から翌年3月31日までの1年間を指します。
    • 注2) 「初年度」とは、この制度の申請を初めて行った日の属する年度を指します。
    • 注3) 年齢は受診等証明書に記載のある治療開始日時点の年齢です。申請日現在が40歳で治療開始日の年齢が39歳の場合は、39歳として取扱います。
    • 注4) 通算の助成回数は、通算1回目の助成認定時における治療開始日時点の年齢で決定し固定されます。39歳までに初めて助成認定を受けた場合、40歳を超えても通算回数は6回のままです。
    • 注5) 平成28年4月1日以降、助成を受けた回数が上限に満たない場合でも、妻の年齢が43歳以上で開始した治療は全て助成の対象外となります。
    • 注6) 制度変更に伴う通算助成回数のリセットはありません。過去の助成をすべて合算します。
    • 注7) 助成回数は、他の自治体(都道府県・指定都市・中核市)での助成を含みます。
  • 対象者

    以下のすべての要件に該当している方が対象です。

    • (1) 住所要件
      夫婦の双方または一方が、埼玉県(さいたま市、川越市を除く)に居住している戸籍上の御夫婦。
    • (2) 所得要件
      治療が終了した日の属する年度の前年(やむを得ない理由により前年の所得の額を証明することが出来ないときは、前々年)の夫及び妻の所得の額の合計が730万円未満であること。
      めやす表システムを見る
    • (3) 対象治療の要件
      • ①指定医療機関において実施した
      • ②法律上の婚姻をしている夫婦(事実婚は対象になりません)間における
      • ③体外受精・顕微授精以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、または極めて少ないと医師が判断され実施した体外受精・顕微授精。
  • 助成内容

    • ※1 「妊娠の有無の確認」とは、陽性判定・陰性判定に関わらず、胚移植からおおむね2週間後に確認をした場合。
    • ※2 Bとは、排卵・受精後、1~3周期程度の間隔をあけて母体の状態を整えてから胚移植を行うとの当初からの治療方針に基づく治療を行った場合。
  • 申請について

    • (1) 申請期限
      助成となる1回の治療が終了した日の属する年度末(3月31日消印有効)までに申請してください。
      申請期限を過ぎると申請出来ません。
    • (2) 申請に必要な書類
      • ①助成申請書
      • ②不妊に悩む方への特定治療支援事業受診等証明書
      • ③婚姻の届出をしている夫婦であることを証する書類(戸籍謄本等)
      • 川越市に住所を有する者であることを証する書類(世帯住民票等、御夫婦双方について記載があるものを提出してください)
      • ⑤治療が終了した日の属する年度の前年(やむをえない理由により前年の所得の額を証明することができない場合にあっては、前々年)の申請者の所得の額を証する書類(源泉徴収票、所得証明書等)
      • ⑥医療機関発行の領収書 (金融機関等への払込によりお支払いされた場合、その払込受領証と医療機関からの請求書の双方を添付)
      • ⑦振込口座が確認出来るもの
    • (3) 申請方法
      健康づくり支援課(総合保健センター内)へ持参又は郵送により、申請してください。
    • (4) 結果通知
      審査の結果、支給要件に合致している場合は助成金支給決定通知書をお渡しします。
      また、支給要件に合致しないなど、助成金の支給ができない場合は、その理由を記載した助成金支給不承認通知書をお渡しします。
さいたま市で不妊に悩む方への特定支援事業

当サイトに掲載されている各種情報は、できるだけ正確なものを掲載するように努めておりますが、情報内容を保証するものではありません。

前橋市の不妊治療費助成事業の内容は、必ず『さいたま市特定不妊治療費助成事業』でご確認ください。

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中央クリニックは栃木県知事が指定している医療機関であり、さいたま市の助成対象医療機関でもあります。

  • 妻の年齢による助成回数の設定

    初めて助成を受ける方(通算1回目)は、妻の治療開始時の年齢により助成を受けられる通算回数が異なります。

    注1) 「1年度」とは、当年4月1日から翌年3月31日までの1年間を指します。

    注2) 「初年度」とは、この制度の申請を初めて行った日の属する年度を指します。

    注3) 年齢は受診等証明書に記載のある治療開始日時点の年齢です。申請日現在が40歳で治療開始日の年齢が39歳の場合は、39歳として取扱います。

    注4) 通算の助成回数は、通算1回目の助成認定時における治療開始日時点の年齢で決定し固定されます。39歳までに初めて助成認定を受けた場合、40歳を超えても通算回数は6回のままです。

    注5) 平成28年4月1日以降、助成を受けた回数が上限に満たない場合でも、妻の年齢が43歳以上で開始した治療は全て助成の対象外となります。

    注6) 制度変更に伴う通算助成回数のリセットはありません。過去の助成をすべて合算します。

    注7) 助成回数は、他の自治体(都道府県・指定都市・中核市)での助成を含みます。

  • 対象者

    以下のすべての要件に該当している方が対象です。

    • (1) 住所要件
      夫婦の双方または一方が、さいたま市に居住している戸籍上の御夫婦。
    • (2) 所得要件
      治療が終了した日の属する年度の前年(やむを得ない理由により前年の所得の額を証明することが出来ないときは、前々年)の夫及び妻の所得の額の合計が730万円未満であること。
      めやす表システムを見る
    • (3) 対象治療の要件
      • ①指定医療機関において実施した
      • ②法律上の婚姻をしている夫婦(事実婚は対象になりません)間における
      • ③体外受精・顕微授精以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、または極めて少ないと医師が判断され実施した体外受精・顕微授精。
  • 助成内容

    • ※1 「妊娠の有無の確認」とは、陽性判定・陰性判定に関わらず、胚移植からおおむね2週間後に確認をした場合。
    • ※2 Bとは、排卵・受精後、1~3周期程度の間隔をあけて母体の状態を整えてから胚移植を行うとの当初からの治療方針に基づく治療を行った場合。
  • 申請について

    • (1) 申請期限
      助成となる1回の治療が終了した日の属する年度末(3月31日消印有効)までに申請してください。
      申請期限を過ぎると申請出来ません。
    • (2) 申請に必要な書類
      • ①不妊に悩む方への特定治療支援事業申請書兼請求書
      • ②不妊に悩む方への特定治療支援事業受診等証明書 (医療機関が記入したもの)
      • ③婚姻の届出をしている夫婦であることを証する書類(戸籍謄本等)
      • ④市内に住所を有する者であることを証する書類(世帯住民票等、御夫婦双方について記載があるものを提出してください)
      • ⑤治療が終了した日の属する年度の前年(やむをえない理由により前年の所得の額を証明することができない場合にあっては、前々年)の申請者の所得の額を証する書類(源泉徴収票、所得証明書等)
      • ⑥医療機関発行の領収書 (金融機関等への払込によりお支払いされた場合、その払込受領証と医療機関からの請求書の双方を添付)
      • ⑦その他宇都宮市が必要と認める書類
    • (3) 申請方法
      さいたま市保健所へ申請してください。
    • (4) 結果通知
      審査の結果、支給要件に合致している場合は助成金支給決定通知書をお渡しします。
      また、支給要件に合致しないなど、助成金の支給ができない場合は、その理由を記載した助成金支給不承認通知書をお渡しします。
川越市で不妊に悩む方への特定支援事業

当サイトに掲載されている各種情報は、できるだけ正確なものを掲載するように努めておりますが、情報内容を保証するものではありません。

川越市の不妊治療費助成事業の内容は、必ず『川越市の不妊治療費の助成』でご確認ください。

また、当サイトのご利用によって生じたあらゆる損害に関して、当サイトの運営者は一切の責任を負いません。

中央クリニックは栃木県知事が指定している医療機関であり、川越市の助成対象医療機関でもあります。

  • 妻の年齢による助成回数の設定

    初めて助成を受ける方(通算1回目)は、妻の治療開始時の年齢により助成を受けられる通算回数が異なります。

    • 注1) 「1年度」とは、当年4月1日から翌年3月31日までの1年間を指します。
    • 注2) 「初年度」とは、この制度の申請を初めて行った日の属する年度を指します。
    • 注3) 年齢は受診等証明書に記載のある治療開始日時点の年齢です。申請日現在が40歳で治療開始日の年齢が39歳の場合は、39歳として取扱います。
    • 注4) 通算の助成回数は、通算1回目の助成認定時における治療開始日時点の年齢で決定し固定されます。39歳までに初めて助成認定を受けた場合、40歳を超えても通算回数は6回のままです。
    • 注5) 平成28年4月1日以降、助成を受けた回数が上限に満たない場合でも、妻の年齢が43歳以上で開始した治療は全て助成の対象外となります。
    • 注6) 制度変更に伴う通算助成回数のリセットはありません。過去の助成をすべて合算します。
    • 注7) 助成回数は、他の自治体(都道府県・指定都市・中核市)での助成を含みます。
  • 対象者

    以下のすべての要件に該当している方が対象です。

    • (1) 住所要件
      夫婦の双方または一方が、川越市に居住している戸籍上の御夫婦。
    • (2) 所得要件
      治療が終了した日の属する年度の前年(やむを得ない理由により前年の所得の額を証明することが出来ないときは、前々年)の夫及び妻の所得の額の合計が730万円未満であること。
      めやす表システムを見る
    • (3) 対象治療の要件
      • ①指定医療機関において実施した
      • ②法律上の婚姻をしている夫婦(事実婚は対象になりません)間における
      • ③体外受精・顕微授精以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、または極めて少ないと医師が判断され実施した体外受精・顕微授精。
  • 助成内容

    • ※1 「妊娠の有無の確認」とは、陽性判定・陰性判定に関わらず、胚移植からおおむね2週間後に確認をした場合。
    • ※2 Bとは、排卵・受精後、1~3周期程度の間隔をあけて母体の状態を整えてから胚移植を行うとの当初からの治療方針に基づく治療を行った場合。
  • 申請について

    • (1) 申請期限
      助成となる1回の治療が終了した日の属する年度末(3月31日消印有効)までに申請してください。
      申請期限を過ぎると申請出来ません。
    • (2) 申請に必要な書類
      • ①助成申請書
      • ②不妊に悩む方への特定治療支援事業受診等証明書
      • ③婚姻の届出をしている夫婦であることを証する書類(戸籍謄本等)
      • ④栃木県内に住所を有する者であることを証する書類(世帯住民票等、御夫婦双方について記載があるものを提出してください)
      • ⑤治療が終了した日の属する年度の前年(やむをえない理由により前年の所得の額を証明することができない場合にあっては、前々年)の申請者の所得の額を証する書類(源泉徴収票、所得証明書等)
      • ⑥医療機関発行の領収書 (金融機関等への払込によりお支払いされた場合、その払込受領証と医療機関からの請求書の双方を添付)
      • ⑦振込口座が確認出来るもの
    • (3) 申請方法
      申請方法の詳細は『川越市の不妊治療費の助成』でご確認ください。
    • (4) 結果通知
      審査の結果、支給要件に合致している場合は助成金支給決定通知書をお渡しします。
      また、支給要件に合致しないなど、助成金の支給ができない場合は、その理由を記載した助成金支給不承認通知書をお渡しします。

患者さまの声

Central Clinic

女の子を出産されたお母さまより(埼玉県 久喜市 34歳)

おかげさまで元気な女の子を出産することができました。本当に先生方に感謝いたします。

子育ては、思った以上に大変ですが、病院に通っていた日々、まだまだ不妊で悩んでおられる方がたくさんいると思うと、がんばる事ができます。親になることができ、幸せに思います。本当にありがとうございました。

女の子を出産されたお母さまより(埼玉県 三郷市 41歳)

17週から出産までは切迫早産のため入院でした。

24週からは自治医大MFICUにて安静度MAXの寝たきりでしたが、産後の経過は良好です。

小川先生の励ましで、諦めずに長い期間、治療を続けてきてよかったです!

本当にお世話になりありがとうございました。

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